ガソリンカードを再発行したい!紛失・盗難が分かったら直ぐに連絡!

ガソリンカードは機械に通すだけで給油がスムーズにできるので、セルフのガソリンスタンドなどでよく使われていると思います。 

そんな便利なガソリンカードですが、機械の上などによく置き忘れたりしたりして、紛失してしまう人もいます。 

ガソリンカードは本人確認無しでも給油ができてしまうため、紛失してしまうと勝手に使われてしまうリスクもあります。 

万が一ガソリンカードを紛失してしまった時は、どうすればいいか分からないと思います。 

そこで今回はガソリンカードを紛失してしまって時の再発行方法・対処法などを解説していきます。 

まずはガソリンカードを発行している会社に連絡する 

ガソリンカードを紛失してしまった場合は、まずはガソリンカードを発行しているクレジットカード会社に電話で連絡します。 

ガソリンカードを含むクレジットカードの紛失・盗難ダイヤルは24時間・年中無休で対応してもらえます。 

深夜や早朝であっても紛失・盗難ダイヤルは対応してくれるので、カードが無いとわかったらすぐに連絡しましょう。 

ガソリンカードを紛失してしまった場合、少しでも早く連絡することが大事な理由は、紛失・盗難の連絡が遅れてしまうとその分不正利用の可能性が高まってしまうからです。 

特にガソリンカードはサインレスで利用できてしまうため、ガソリンスタンドに置き忘れた場合、そのまま不正利用されて給油されてしまいます。 

ガソリンカードを発行しているクレジットカード会社に連絡することで、すぐに利用停止してもらうことができるので、カードの紛失が発覚した時点ですぐに連絡しましょう。 

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警察署に遺失物届を出す 

ガソリンカードを含むクレジットカードの紛失・盗難には発行会社への連絡が必要ですが、その他にも自宅以外でカードを紛失してしまった場合は、警察署に遺失物届を出す必要があります。 

警察署に出向いて手続きする事は、めんどくさいから後回しにしてしまいがちですが、警察署に届け出がないと不正利用されてしまった時に、補償が受けられないなどの弊害がでてきます。 

警察署の窓口や交番では随時届出の対応をしてくれるので、紛失が分かったらすぐに手続きに行きましょう。 

また最近では、遺失物届を電子申請できる警察署も増えているようなので、警察署や交番に出向く時間がない人などは、管轄の警察署が電子申請に対応しているかを確認してみましょう。 

ただし、自宅などの自分が管理している場所や、海外での紛失については警察署に遺失物届を出すことができないので注意が必要です。 

また、カードが無くなってしまった時の紛失か盗難かは、無くなった時の状況によって異なるので、必ず警察に相談してください。 

ガソリンカードに盗難補償がついてる場合 

ガソリンカードを含むほとんどのクレジットカードには、紛失・盗難時の不正利用時の損害額に対して補償してくれる保険が付帯しています。 

ただし、紛失・盗難時の不正利用に対して補償されるかどうかは、ガソリンカードを無くしてしまった時の対応が肝心になります。 

紛失・盗難時の不正利用による補償を受ける時に、遺失物届の届出番号(受理番号)が必要になるので、先ほどお話ししたカード発行会社に連絡・警察署に遺失物届を出すことが大切になります。 

この対応をしっかりやっておけば、クレジットカード会社が定める規定により、補償の対象となる場合は不正利用のカード代金が請求されることはありません。 

ただし、会員の重大な過失や故意による紛失・盗難時は補償の対象とならない場合があります。 

また、警察署に遺失物届出がされなかった場合の他にも、カードの裏面の署名忘れ・カード暗証番号の漏洩・家族や知人などが勝手に利用していたケースは補償の対象とならないので、注意が必要です。 

再発行の手続きをする 

ガソリンカードの紛失・盗難をクレジットカード会社に連絡して利用停止したらそのカード番号自体が無効になってしまうので、次は新しいガソリンカードを再発行します。 

ほとんどの場合、発行会社に紛失・盗難の連絡をしてから、1週間程で再発行に必要な書類が郵送されてきます。 

書類が届いたら、書類に記載して返送すれば新しいガソリンカードを発行してもらえます。 

再発行されたガソリンカードはカード番号が変わってしまうので、もし公共料金の支払いや通販サイトの支払いなどに紛失したガソリンカードを使っていた場合は、紛失したカードから再発行されたカードへと登録内容の変更が必要です。 

まとめ 

1紛失・盗難が分かったら、速やかにカード会社に連絡する 

2警察署に遺失物届を出す 

3警察署に遺失物届を出したら、受理番号を発行会社に伝える 

4書類が届いたら記載し、返送してカードを再発行する 

5公共料金の支払いなどに使っていた場合は、登録内容の変更をする 

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